ニデック、中国EV需要取り込み最高益へ　基幹部品黒字化

ニデック（旧日本電産）は24日、2024年3月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比3.7倍の1650億円になる見通しだと発表した。実現すれば、2期ぶりに最高益となる。中国の電気自動車（EV）市場を取り込み、EVの基幹部品が初めて黒字転換する。国内の車部品大手が、中国EVで安定的に利益を稼ぐ転換点になる可能性がある。

大手製造業の先陣を切る形で、3月期決算を発表した。景気の先行指標と目されるモーターを手掛けるニデックの24年3月期見通しは、今後の製造業を占う意味がある。2月期決算では、産業用機器大手の安川電機も、今期の本業のもうけを示す営業利益が最高益になりそうだと発表しており、堅調な業績予想が続くか注目される。

ニデックの24年3月期見通しは、売上高が前期比2%減の2兆2000億円、営業利益は2.2倍の2200億円。24日の私設取引システム（PTS）ではニデック株が一時、同日の東証終値を約3%上回った。

大阪市内で決算会見した佐村彰宣最高財務責任者（CFO）は「23年3月期は300億円近い営業赤字だった（主に中国EV大手向けの）イーアクスル事業が黒字転換する」と説明した。英LMCオートモーティブによると、23年の中国のEV販売台数は、22年比35%増の674万台になる。消費者の購買意欲は底堅く、23年は新車の3台に1台をEVが占めるとみられる。

ニデックは、モーターとインバーター、ギアを一体化した駆動装置「イーアクスル」を世界で初めて量産した。24年3月期は、22年秋発売の第2世代品が伸びる。中国車大手の広州汽車集団と吉利汽車を中心に、前期比2倍以上の約95万台の販売を計画する。

電池と並ぶEVの基幹部品であるイーアクスルを巡っては、独ボッシュや独ZFなど部品大手間の競争が激化している。ニデックの第2世代品は、部品点数やレアアース（希土類）の使用量を減らし、生産コストを従来比約35%削減した。

19年の発売以降、EV大手との取引拡大を優先したこともあり、赤字が続くが、21年の中国イーアクスル市場（内製品のぞく）では推定シェア27%の首位だった。販売網をテコに社運を賭けるイーアクスルを早ければ4月から黒字化させる。

ただ、中国EV市場で首位の比亜迪（BYD）と、2位の米テスラは、イーアクスルを内製している。永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）は、両社を念頭に今後は「イーアクスルを安い外注に出すようになる」と予測する。EVの価格競争が本格化するなか、BYDとテスラに食い込めるかが、成長を左右する。

EV関連銘柄のイメージが強いニデックだが、足元の主力事業は、家電や情報機器、産業用機器向けのモーターやコンプレッサーだ。最高益だった22年3月期は、これらモーターなどが全体の営業利益の約7割を占めた。24年3月期は、主力事業にEV向けの利益が加わり、22年3月期を上回るシナリオを描く。

日本の大手企業は、電池部材などの素材や産業用ロボットを除くと、中国のEV関連事業で安定的に利益を出すのが難しかった。ニデックが黒字化の道筋を示したことで、同国のEVに力を注ぐほかの日本企業への波及効果も期待される。

24日発表した23年3月期の連結決算は、売上高が前の期比17%増の2兆2428億円、純利益は67%減の450億円だった。前期は突然のトップ交代や車載事業などでの構造改革費用計上があり、22年夏ごろに9000円台だった株価は、6000円台で推移する。

ネガティブサプライズが相次いだことを不安視する投資家もいるとみられ、今期は期初計画の必達が求められる。佐村CFOは、前期の構造改革費用が757億円にのぼったことに関し「徹底した中身の精査で前回発表より約40億円膨らんだが、収益構造の改革が進展した」と主張した。

足元は1ドル=130円台で推移する対米ドルの為替レートは、保守的な120円に設定した。減収予想については「売上高に依存しないで利益をあげることを目指す」とした。

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